資格トップページ>電気通信主任技術者
| 電気通信主任技術者受験について | |
|---|---|
| 資格名 | 電気通信主任技術者 |
| 取得機関の目安 | 6ヶ月〜 |
| 受験経費詳細 | 受験料は18.700円となります。 |
| 試験時期 | 年2回 |
| 試験時期詳細 | 1月と7月に実施されます。2008年度は1月27日に行なわれます。 |
| 受験可能な場所 | 札幌、仙台、東京、金沢、長野、名古屋、大阪、広島、松山、福岡、熊本、那覇で実施されます。 |
| 合格率 | 9.60% |
| 資格がスタートした時期 | 1985年4月 |
| 累計合格者 | 54.627名 |
| 主催団体 | (財)日本データ通信協会電気通信国家試験センター |
| 住所 | 東京都豊島区巣鴨2-11-1 巣鴨室町ビル6階 03-5907-6556 |
| 資格難易度 | 4 |
| 受験資格 | 制限なし |
| 受験内容 | |
| ■伝送交換主任技術者 @電気通信システム・・・電気通信工学の基礎、電気通信システムの大要 A専門的能力・・・伝送、無線、交換、データ通信、通信電力からいずれか1科目選択 B伝送交換設備・設備管理・・・伝送交換設備の概要、設備管理、セキュリティ管理 C法規・・・電気通信事業法、有線電気通信法、電波法、不正アクセス禁止等に関する法律、電子署名・認証業務に関する法律国際電気通信連合憲章・国際電気通信連合条約の大要 ■線路主任技術者 @電気通信システム・・・電気通信工学の基礎、電気通信システムの大要 A専門的能力・・・通信線路、通信土木、水底線路からいずれかを1科目選択 B線路設備・設備管理・・・線路設備の概要、設備管理 C法規・・・電気通信事業法、有線電気通信法、電波法、不正アクセス禁止等に関する法律、電子署名・認証業務に関する法律国際電気通信連合憲章・国際電気通信連合条約の大要 |
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| 電気通信主任技術者資格タイプ | |||
|---|---|---|---|
| 財務会計金融 | 経営労務 | ビジネススキル | 知的財産 |
| - | - | - | - |
| 法律 | パソコン | 不動産 | 医療福祉 |
| - | - | ○ | - |
| ファッション | フラワー・ペット | 技術 | 趣味 |
| - | - | ○ | - |
| 語学 | マスコミ | 国家公務員 | その他 |
| - | - | - | - |
| 150を取ると出来る仕事 |
|---|
| 電気通信主任技術者就職先 |
| 電話会社、無線会社、ガス会社、警備会社、電気設備工事会社、電気通信会社、情報通信会社、家電メーカー、コンピュータメーカーなど |
| 伝送交換主任技術者 |
| 電気通信事業に必要な伝送交換設備およびこれに附属する設備の工事、維持、運用を行うことができ、線路主任技術者は、電気通信事業に必要な線路設備およびこれに附属する設備の工事、維持、運用などを行います。 |
| 通信技術者 |
| 携帯電話をはじめ、身のまわりの通信機器をみるだけでも日々新しい技術が導入され進歩を続けている通信の世界で、より進んだ技術を生み出し、高度で便利なネットワークを生み出していく仕事です。 |
| 電気技術者・研究者 |
| あらゆる分野で「電気」は必要不可欠なものになっているため、電気を扱う技術者はあらゆる企業や業界で活躍しています。大きく分けると家電製品や通信・エレクトロニクスで使用する「弱電」を扱う電機機器や通信機器の開発・製造管理をする「弱電技術者」と、電力会社や送電所、変電所、大規模な工場などで使用する「強電」の電気設備を開発・管理する「強電技術者」の2種類になります。電気技術者は企業や工場などの現場ですぐ役立つ開発や管理を行うのに対し、研究者はより長期的な視野に立った電気技術の研究を行っています。 |
| 電話会社やインターネットプロバイダーなどで、電気通信回路のネットワーク工事や保守を行う専門家のための国家資格です。試験は(財)日本データ通信協会電気通信国家試験センターで年2回実施され、扱える通信設備に応じて、伝送交換主任技術者と線路主任技術者に別れています。電気通信事業法の制定により、電気通信事業者が年々増えており、多数の情報通信ネットワークが運用されています。情報通信ネットワークの安全性、信頼性を確保することの重要性は社会的に認識されているため、高い専門性を有する電気通信主任技術者へのニーズはますます高まっています。電話会社、情報通信会社だけではなく、ガス会社や警備会社など電気通信回路を使用している事業所で活躍している人は多いです。 |
| 電気通信主任技術者の特徴 |
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